＜No9：水準：解答＞

　標尺補正計算に関する問題である。標尺補正計算とは、あらかじめ観測に使用する標尺を基準尺により点検して長さの補正値を求めておき、観測値に対して補正を行うもので、次式により計算される。

　問題文において、標尺補正の計算を行なうと次のようになる。

※ 6.6μm（マイクロメートル）は、6.66×10⁻⁶mで、6.6／1,000,000 mの事である。

※符号は、そのまま計算すればよいが、高低差はその絶対値に対して計算を行う必要がある。

よって、補正後の高低差は次のようになる。

｜−14.6824m｜＋（−0.00022m）＝−14.6822m

解答：　１

＜No10：水準：解答＞

　直接水準測量における観測手法に関する問題である。一見簡単なようであるが、作業規程の準則を理解していないと解答できない。問題について考えると次のようになる。



　公共測量作業規程の準則（第64条）によれば１級水準測量の最大視準距離は50ｍであり、これによって路線長1,500ｍの観測を行うとすれば、単純に片道のレベルの設置回数は、1,500ｍ÷100ｍ＝15回 となる。

　しかし、同作業規程の準則により「標尺は、２本１組とし、往路と復路との観測において標尺を交換するものとし、測点数は偶数とする。」とあるため、問題文の測点数は15点＋1点＝16点となる。

　なお、測点数を偶数とする理由は、標尺の零点誤差（零目盛の位置誤差）を消去するためである。

解答：２

＜No11：水準：解答＞

較差と許容範囲から、再測区間を求める計算問題である。この問題は、次の手順で解けばよい。

A)   各観測区間の較差の許容値を求める

問題文より各観測区間の区間距離は、360mと490mmである。このため、各観測区間の較差の許容値は、

�@と�C　　ｍ ＝ 2.5mm×√0.36 ＝ 2.5mm × 0.6 ＝ 1.5mm  ＝ 0.0015m

�Aと�B　　ｍ ＝ 2.5mm×√0.49 ＝ 2.5mm × 0.7 ＝ 1.75mm ＝ 0.0017m

※   四捨五入の0.0018では、再測となるため0.0017としておく。

B)   各観測区間の往復観測における較差を求める

C)　較差の許容値と観測値の較差を比較し、再測すべき区間を求める

　　B)の表より、較差の許容値を超えている区間は、�Cである。このため、�Cの区間が再測となる。

D)　 念のため、往復それぞれの水準点間の較差を計算し誤差を求める

　 　B)の表より、往復の高低差から較差を求めると次のようになる。

　　＋1.1369m（往観測の高低差） −1.1388m（復観測の高低差） ＝ −0.0019m

E)　 全体の路線長に対する較差の許容範囲を求めると、次のようになる。

　　2.5mm×√1.7km　＝　2.5mm　× 1.3038 ≒ 3.3mm ＝ 0.0033m

F)     再測の判定

D)とE)より、往復観測の較差が、許容範囲内であるため、路線全体では、再測の必要はない。

よって、再測が必要な区間は、４．の �C となる。

解答：　４

＜No12：水準：解答＞

　レベルによる直接水準測量の最大視準距離に関する問題である。

　作業規程の準則 第62条2により、直接水準測量の視準距離は、次のように定められている。

　１級水準測量：最大50ｍ　　２級水準測量：最大60ｍ　…

　また、視準距離はスタジア線または測定ボタン（電子レベル）で測定され、視準距離がその制限を超える事は許されない。

　ここで、問題各文を見て行くと次のようになる。

1.    間違い。
現状で、視準距離を前視、後視共に超えているため、このままの観測は許されない。

2.    間違い。
前視53ｍなので、視準距離は50ｍを超えている。

3.    間違い。
前視の視準距離は問題ないが、後視の視準距離が50ｍを超えている。

4.    間違い。
前視の視準距離は問題ないが、後視の視準距離が50ｍを超えている。

5.    正しい。
レベルを後視方向に2ｍ移動すると後視の視準距離は49ｍ。前視標尺をレベル方向に6ｍ移動すると、前視の視準距離は、53ｍ＋2ｍ−6ｍ＝49ｍとなる。よって、観測者として最も適切な処置であると言える。　

解答：　５