<H21-pm1-A：解答>

　測量法（以下「法」と言う）に関する問題。基本的に覚えておくべき事項である。

　以下に、各設問について解説する。

 
1.○　（法3条）
2.×　移転（法24条1項）
3.×　国土地理院の長 及び 関係都道府県知事（法37条3項）
4.×　国土地理院の長（法42条3項）
5.○　（法43条前段）
6.×　測量計画機関　（法44条1項）
7.○　（法45条）

<H21-pm1-B：解答>

　作業責任者（主任技師・作業班長）としての対応（ノウハウ）に関する問題である。また、基本的な問題であるため、覚えておく必要がある。

　以下に、各設問について解説する。

1.×　電子基準点附属標の観測は基本測量である。
2.○
3.○
4.×　建物の測量であるため。
5.×　計画機関が国または公共団体ではないため。

問C-3

<H21-pm1-D：解答例>

　測量計画機関と測量作業機関との関係について問う問題である。以下に各設問について解答例を挙げる。

問D-1　ア　：作業規程   イ　：作業計画書（又は計画書）　ウ　：測量成果

問D-2　他の事業体または自身による基本測量及び公共測量で過年度作業等の有無を調査し、利用できる成果や資料を確認する。(54字)
＜ポイント＞
重複作業を防ぐわけであるから、同精度、同規模程度の測量成果を、また公共測量を実施するから、基本測量又は公共測量の成果等が必要である。

問D-3　①精度の確保：当初以上の精度が期待できること。
　　　②作業能率の維持：当初の費用・日数での作業が見込まれること。
＜ポイント＞
計画機関は、必要な精度の確保及び作業能率の維持に支障がないと認められる場合には、作業規定の準則に定めない、機器及び作業方法を用いることができる。（作業規定の準則 第17条1：一部改編）